Nick Goold
ダウ平均株価
先週のダウ平均株価は、主に米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派的な姿勢、および米国債利回りの上昇によって下落した。他の経済指標がほとんどなかったため、FRBの姿勢が相場に大きな影響があることが示された格好だ。米中央銀行は短期貸出基準を維持するも、今後の2024年と2025年の予想金利は驚くほど上昇した。米10年債利回りが16年ぶりの高水準に達し、FRBが高金利水準の維持していることで、株式の魅力は低下している。さらに、ゴールドマン・サックスはFRBの利下げ予想時期を変更し、2024年第4四半期に後ろ倒しをした。
来週は、米GDP、耐久財、金曜のインフレ率など、いくつかの米経済指標が発表されるため、不安定な展開が予想される。相場が3万4,000ドルの大台を回復できなければ、ファンダメンタルは悪化し、ダウ平均株価は次の支持線である3万3,600ドルに向かう可能性がある。
ダウが3万4,000ドルを超えれば、短期トレーダーはハイリスク・ハイリターンの買い場を見つけられるだろう。逆に、相場が10日移動平均線まで上昇すれば、戻り売りも選択肢の1つとなる。
レジスタンス：34600, 35000, 36000, 36500, 37000
サポート：33610, 33000, 32550, 31750
日経平均株価
先週の日経平均株価は、米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派姿勢に影響され、ダウ平均株価の下落に連動して安値で引けた。日経平均の下落は大きかったが、8月以降の上昇を考えれば驚くことではない。同時に、日本銀行（日銀）は金融政策を維持し、マイナス金利からの転換を期待していたトレーダーの期待を一蹴した。鈴木俊一財務相は、昨年の円買い・ドル売りが適度な効果を上げていたことを認め、為替変動に対処する用意があることを示唆した。
日銀は、賃金の伸びとインフレが安定していないことから、必要であれば追加的な景気刺激策を実施することを再確認した。8月の日本コアCPIは前年同月比3.1%上昇し、予想をわずかに上回った。しかし、コアインフレ率は鈍化しており、その主な原因は政府の介入によるエネルギー価格の引き下げである。
ドル円は堅調で、来週の日経平均を押し上げる要因となるだろう。現在の相場環境を考えると、3万2,000円～3万3,000円のレンジ取引を検討することをおすすめしたい。
レジスタンス：33000, 33375, 34000, 35000
サポート：31650, 30800, 30500, 30000
